皆さんのお子様は、毎日どれくらい勉強してますか？実は、勉強時間が将来の収入を決める訳ではありません。教育経済学のデータが、私たちの常識を覆します。■参照番組、演者及びテーマビジネス動画メディア：ReHacQ慶應義塾大学：中室牧子教授（教育経済学者）テーマ：学力と収入の科学的関係■教科担任制は子どものためになるのか文部科学省は小学校中学年への教科担任制導入を進めています。目的は教員の長時間労働解消、要は働き方改革です。ところが、ハーバード大学の研究では、担任制を導入した学校で子どもの学力が低下し、教員の離職率まで上がるという逆説的な結果が出ています。低学年期に最も重要なのは、教科の専門性ではなく、特定の教員との深い信頼関係です。■学歴は20代までしか効かないノーベル賞経済学者ジェームズ・ヘックマンの研究では、学力が将来の賃金に寄与する割合は、わずか10〜15%と指摘されています。名門大学の卒業資格は、就職活動の選別ツールとして機能しますが、50代の年収を決めるのは学歴ではありません。決めるのは、非認知能力と呼ばれる、数値化しにくいもの。粘り強さ、チームスキル、自己コントロール力の3つです。■スポーツとリーダーシップが将来を変える非認知能力を育む方法として、科学的に推奨されているのが2つあります。1. スポーツドイツの追跡調査では、運動習慣を持つ子どもが長期的に学力と収入の両面で優位に立つことが証明されています。2. リーダーシップ部長や委員長といった役割を経験した人は、将来の管理職としての生産性が高く、収入も高くなる傾向があります。勉強だけできる子より、たくましく生きられる子を育てる。そのヒントが、この動画の中で語られていました。元動画はこちら↓【ReHacQvs中室牧子①】https://youtu.be/i9a56La-9Rw

【ReHacQvs中室牧子②】https://youtu.be/oxozfDaApN4